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郵送調査は、「ハガキ」や「封書」などの郵便で回答者に調査票（アンケート用紙）を送付して、回答用紙を返送してもらう調査方法です。

予備調査を「ハガキ」で実施して対象者を絞り込み、本調査を「封書」で送付した調査票で実施する場合もありますし、予備調査と本調査を一気通貫で（封書で調査票を送付して）実施する場合もあります。

利用頻度は多くありませんが、調査票を郵送して、回答をFAXで返信してもらう郵送とFAXの「合わせ技」もあります。


ネット調査の普及により、郵送調査の実施頻度は減少傾向だと推測されます。それは、郵送調査が、ネット調査に比べて「手間」「時間」「コスト」という観点で劣勢だからです。

例えば、調査票を作成する場合に、郵送調査では紙面のスペースの制約がありますので、それを気にしながら調査票を作成する必要があります。また、回答内容による次の設問の分岐（どこにジャンプするのか）の確認を人手で行う必要があります。

また、調査票の印刷には「時間」と「コスト」が必要ですし、調査票の郵送先住所などの確認にも手間がかかります。

加えて、調査票の送付から返信までに３週間くらいを予定しなければなりません。

その後、返送された回答は、データ入力の工程へと進みます。 ネット調査では、回答者がアンケートに回答した時点で調査結果がデータ化されていますのでデータ入力の工程は不要ですが、郵送調査ではデータ入力が終わらないと集計・分析の工程に進むことができません。

しかも、郵送調査ならではの回答矛盾が発生したり、記述式の設問が多い場合はデータ入力にさらに時間とコストがかかったり、回答者の文字が読めなかったりというトラブルが発生します。

それでも、郵送調査が消えてなくなったわけではありません。ネット調査では代替できない場合があります。例えば、中央省庁などが特定製品の出荷量を企業に確認する場合などは、今でも郵送調査が利用されています。

ちなみに、ネット調査の場合、「サンプル数」×「設問数」で調査会社の料金が決まることが多いのですが、郵送調査の場合は「調査票の枚数」に影響されます。それは、印刷費用や郵便料金と費用が連動しているからです。