2022.10.28
電話調査の費用を抑える方法｜コールセンター大阪京橋本社のスタッフブログ
国政選挙が近づくと、テレビ局や新聞局などの報道機関で重宝される電話調査。世論調査を実施するときに、よく耳にする「ＲＤＤ電話調査」というやつです。
今夏の参院選の後、この先の３年間は国政選挙がないということで、しばらくは電話調査の需要はあまりないのかもしれません。それでも、参院選以降、当社には電話調査に関してのお問い合わせが入ってきますので、何らかのニーズがあることも間違いありません。
ところで、もし、あなたが電話調査を発注する立場だとしたら、委託先をどうやって探しますか？
過去に実績のある委託先がある場合には、あまり悩まなくてすむと思います。しかし、初めて、電話調査を発注する場合には、どうするでしょうか？ あるいは、これまでの委託先を見直したいと考えたり、指示された場合には、どうでしょう？
きっと、とりあえず、ネットで、google か yahoo! か Bing で、「電話調査」と検索するはずです。
そうすると、何が表示されると思いますか？
上位に表示されるのは、大手の調査会社です。実際に、検索していただければわかると思います。自然検索（オーガニック）だけではなくて、その上側に掲載されるリスティング広告も大手の調査会社の広告が並びます。
その結果、「電調調査を委託するなら、やっぱり、大手の調査会社が良いのかな？」と考える人がいても、おかしくはありません。安心感もあるでしょうし、失敗したくないといいう気持ちから魅かれるものはあります。
しかし、ちょっと待ってください。
「電話調査 委託先」というキーワードでも、ネットで検索してみてください。
すると、上位に、コールセンターの会社が並びます。これは、どういうことなのでしょう？
「コールセンター」というビッグワードでは、ＳＥＯ対策に力を入れる大手調査会社が力を発揮して上位に表示されるものの、委託先を探す際には、コールセンター会社のほうが参考になると Google が判断しているのではないでしょうか。
実際のところ、大手の調査会社に電話調査の業務を委託したとしても、結局、コールセンター会社に業務が再委託されることは珍しくありません。
大手調査会社としては、「コールセンター会社と提携しているから通常の価格よりも大幅に割り引きしてもらっている」とか「複数のコールセンター事業者から相見積もりを取っているから大丈夫」などと主張されるかもしれません。しかし、それで、コールセンター会社に直接委託するよりも安くなることは、あまり現実的ではありません。大手調査会社が間に入って自社の利益分を上乗せするわけですから。
そのため、電話調査を委託する場合には、直接、コールセンター会社に発注するほうが費用を抑えることができるのでおススメなのですが、それでも、「調査」と名前がついているので、調査会社に発注するほうが安心できるという気持ちも理解できます。
その不安を解消する方法の１つは、コールセンター事業も、調査事業も、コアな事業として取り組んでいる会社に委託することです。
ちなみに、当社は、コールセンター事業と、マーケティング事業、ＩＴコミュニケーション事業を３つの柱として成長してきた会社です。もちろん、国勢調査をはじめとする「電話調査」の実績も豊富ですので、どこに委託しようかと迷ったときには、お気軽にお声がけください。